強い遠視に注意！
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◆弱視は早期に発見しないと矯正が困難になります。 弱視とは、網膜に鮮明な映像が映らなくなったため、視神経から脳まで正しい情報が伝わらなくなっている状態です。弱視には、強い遠視や近視による「屈折異常弱視」、右眼・左眼の視線が違う場所に向かっている「斜視弱視」、左右の度数差が大きいために起こる「不同視弱視」がありますが、いちばん多い原因が遠視なのです。強い遠視は、遠くにも近くにもピントが合わないので、いつもはっきり物が見えていない状態になります。その為に視力の発達が遅れてしまうのです。 |
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◆視覚の感受性期間＝眼の成長期間は限られています 視力の成長は、生後3ヶ月～6ヶ月位までに急激に発達し、8歳位まで緩やかに発達して行きます。成長する過程で何らかの問題が生じ、正常に発達出来ないと、見る機能に影響を及ぼす可能性があります。問題を残したままにして視覚感受性期間を過ぎてしまってから治療を始めても手遅れになってしまいます 弱視とは裸眼視力が0.3以下で、どのようなレンズを用いても0.4以上の視力が得られない眼の事を言います。3歳時健診・幼稚園・小学校での視力検査で大丈夫だったから・・・と過信せず、眼科で片眼ずつきちんと見えているか検査する事をおすすめします。弱視の治療の基本は眼鏡による屈折矯正です。眼鏡で矯正して網膜にピントをきちんと合わせ、鮮明な像を脳に送り視機能の発達を促す事が治療の基本となります。 ◆早ければ早いほど良い |
小児弱視等の『治療用眼鏡』保険適用について
弱視、斜視等、治療用子供眼鏡の作製費用（最大で38,902円）給付される場合があります。
9歳未満の被扶養者 |
※治療用ではなく一般的な視力矯正用の場合は対象にはなりません。 ※斜視の矯正用に用いるアイパッチ・フレネル膜プリズムも対象にはなりません。 |
【未就学児】 健康保険から8割給付 / 公費から2割給付 【小学生（9歳未満）】 |
<例> 【眼鏡購入30000円の場合】※消費税は除きます。 30000円×0.7=21,000円（健康保険より給付） 30000円×0.3= 9,000円（公費より給付） 給付合計 30,000円 <例> |
【5歳未満】更新前の装着期間が1年以上あること 【5歳以上】更新前の装着期間が2年以上あること |
●眼科医による診断 ●眼科医より必要書類の受け取り①「治療用眼鏡」の作成指示書 ●眼鏡店で作成指示書に基づいた眼鏡を購入②お子様の名前が記入された領収書をもらう ●ご加入の保険より③療養費支給申請書を入手 ●療養費支給申請書に記入し、補助金の受け取り |
公費（乳幼児医療など）の対象のお子様の場合、購入金額と給付額の差額分についても市町村から療養費の支給を受けることができます。 ※各市町村により、対象年齢や所得制限の有無などが異なります。 ※詳細は各自治体の子育て支援課等にお尋ね下さい。 |
